伝統木造建築 伝統的空間に関連 する匠の技を未来につなぐ・世界に発信する

当公益社団法人では、日本の伝統的空間を未来につなぎ、世界に発信する活動を推進・サポートしています。

 

伝統的空間がもたらす波及効果

伝統的空間がもたらす波及効果

日本の原風景を形作る伝統的な建物や庭などの空間。それを支えてきたのが伝統的構法と匠の技です。木や土のように生きている自然の素材を加工して利用する伝統的な日本建築並びに作庭、石垣建造等の巧妙な技術は、我が国独自のもので、外国には例がありません。そして、これらの技術が継承されてきた背景には、自然と共に生き、自らもまた大いなる自然の一部だけと感得しつつ、常に素材の特徴に目を向けて技術を磨いてきた日本人の努力と英知の蓄積があります。
しかし、これらの技術は、高度経済成長以降の産業構造の変化や日本人の価値観・生活スタイルの変化等により厳しさを増しています。建築基準法の壁や後継者不足等の問題を抱え、存亡の危機に瀕しているとも言われ、とりわけ豊かな森林資源を有し法隆寺等の伝統木造建築が数多く存在する奈良県では、林業や伝統産業の衰退は地元経済への大きな打撃となっています。
このような状況の中、文化庁では檜皮葺、左官技術等の17の保存技術で構成される「伝統建築工匠の技:木造建造物を受け継ぐための伝統技術」を2020年秋にユネスコ無形文化遺産登録を目指して申請されることが決定しました。しかしながら、日本の伝統的空間は今回の選定技術だけではなく、幅広い分野の技術によって受け継がれてきました。今後、更に多くの伝統技術が選定されることで関連業界に大きな経済効果と波及効果が生まれ、地域及び日本経済の創生・活性化が期待できます。

 

 

シンポジウム・フォーラムの開催をサポート

伝統的建築工法並びに伝統的な建築に関連する匠の技術のユネスコ無形文化遺産への活動を主導してきたのは、故中村昌生氏(京都工芸繊維大学元名誉教授)を会長として発足した「一般社団法人 伝統を未来につなげる会」です。本会は、中村会長が提唱した『庭屋一如』に基づき、伝統工法による木造建築を継承するとともに、建築を取り囲む自然との共生を促すことで、大自然との関係を修復することを目的として活動を進めています。当公益社団法人も同会の設立趣旨に賛同し、様々な活動をサポートしてきました。
その一環として、4月28日、明治大学アカデミーホールにおいて、講演&パネルディスカッション「普請文化フォーラム2018~未来へ継承すべき伝統建築・庭園・石垣技術」が開催され、当公益社団法人も共催団体として参画しました。本フォーラムでは、それらの現状を改善するために「全ての職人に光を!」という目標を掲げ、開催しました。
第1部として、内田祥哉氏(東京大学名誉教授・建築家)に基調講演「日本建築の伝統的な価値を巡って」を、千田嘉博氏(奈良大学教授・城郭考古学者)に特別講演「加藤清正の名城熊本城の大普請」というタイトルで講演を行っていただきました。

 

 

また、2部のパネルディスカッションでは、コーディネーターとして後藤治氏(工学院大学理事長)、パネリストとして進士五十八氏(福井県立大学学長。造園学者)、島崎英雄氏(専門学校職藝学院オーバーマイスター)、小林正美氏(明治大学副学長。建築家・都市デザイナー)、飯田泰之氏(明治大学政治経済学部准教授)にご登壇いただきました。「伝統建築技術の継承・活用で切り拓く日本の未来」をテーマに建築をはじめとする、各分野専門の方々から新たな切り口のディスカッションとなりました。
職人の方々がメッセージを発する「職人宣言」のコーナーでは、各職人の方々が想いを熱く語られました。
また、11月23日には、明治大学アカデミックフェス2018において「〜Discovering Japanese culture〜日本の伝統建築の魅力とその理由」の開催を後援しました。
近代までの日本人は人間も自然の一部として認識しており、暮らしや住まい方も、自然と一体化することを目指してきました。本シンポジウムでは失いつつある日本の住まい方を捉えなおすためにグローバル目線で見た日本が持つ魅力と持続可能な社会について深めていきました。

 

シンポジウム
シンポジウム

 

 

関連サイト

英語パフォーマンス甲子園

当公益社団法人は、年に一度日本文化発祥の地・奈良で開催される、高校生が主役の大会「英語パフォーマンス甲子園」を共催することで、次世代の青年の育成に取り組んでいます。

 

英語パフォーマンス甲子園

アイデンティティに基づき「本当に伝えたいこと」を伝える

英語パフォーマンス甲子園は、高校生が自らの文化や伝統、環境や習慣を探求しながら「本当に伝えたいこと」を見つけ、国際言語である英語と言語を超えるパフォーマンスでそれを伝え合う大会です。
グローバル化が進展する社会においては、文化的背景を異にする多様な人々の交流が広範囲にわたって展開すると予想されるため、先を見通すことがより一層困難となります。こうした不確実性の時代には、「どう生きるのか」についての自らのアイデンティティを確立しながら、自分が本当に伝えたいことを伝え、相手の伝えたいことを的確に受け取ることで信頼関係を築いていくことが必要です。
英語パフォーマンス甲子園は、こうした時代の要請を踏まえて開催されています。この大会を主催する団体として、2015年、「英語パフォーマンス甲子園実行委員会」が設立されました。内閣官房参与(当時)・元ユネスコ日本政府代表部特命全権大使の木曽功氏を顧問、帝塚山大学学長(当時)の岩井洋氏を委員長とし、実行委員会は教育関係者や観光関係者などで構成され、行政(奈良県、奈良市)もオブザーバーとして参画しています。当公益社団法人も、理事長が委員として参画するとともに、事務局も当公益社団法人内に設置することで、大会及び実行委員会を支援しています。

 

英語パフォーマンス甲子園
英語パフォーマンス甲子園
英語パフォーマンス甲子園

 

 

奈良を中心に関西の高校が出場 第1回大会を開催

一昨年のプレ大会に引き続き、昨年2018年8月24日(金)、奈良県大和郡山市の DMG MORI やまと郡山城ホール(大ホール)にて、「第1回英語パフォーマンス甲子園」大会が開催されました。
大会理念は「ESD―つながる―」でした。持続可能な未来や社会につながる人材を育むというESD(Education for Sustainable Development 持続可能な開発のための教育)の趣旨に鑑み、この大会をESD実践の場とするべく、この理念が採択されました。
大会では、300名を超える来場者と来賓の方々のもと、奈良県、大阪府、兵庫県から9校が出場し、多種多様な演目とパフォーマンス(音楽、劇、書道、スピーチ、等)で舞台を盛り上げました。
一方、審査委員長の村上憲郎氏(元Google米国本社 副社長 兼 Google Japan 代表取締役)、及び、吉川宗男氏(ハワイ大学 名誉教授)、柴尾智子氏(公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター シニアアドバイザー)、ガー・レイノルズ氏(京都外国語大学 教授)、西島和彦氏(Youth Theatre Japan株式会社 代表取締役)の各審査委員により、独創性、コンセプト、表現力、英語力、チームワークの5つの審査基準による審査が行われました。
審査の結果、奈良県立桜井高等学校がグランプリ校(奨学金10万円)に、奈良県立ろう学校と大阪府立豊中高等学校の2校が準グランプリ校(奨学金5万円)に輝きました。また、関西創価高等学校と奈良県立法隆寺国際高等学校が特別賞(しかまろくん賞)を受賞しました。

 

英語パフォーマンス甲子園
英語パフォーマンス甲子園
英語パフォーマンス甲子園

安堵町プロジェクト 安堵町地域振興への支援

当公益社団法人は、安堵町の歴史的財産の再発掘のための調査研究と関連する行催事の支援を行ってきました。さらにその成果を生かし、観光や地域経済の活性化に結び付ける近隣の自治体との連携を模索しています。

 

安堵の偉人

安堵町(2019年2月1日現在:面積4.31平方キロメートル、人口7,436人)は、過去から多くの文化人・偉人を輩出してきた町です。古くは聖徳太子にさかのぼり、太子が斑鳩と飛鳥を馬で通った太子道、休憩のため腰かけたと伝えられている御幸石が現存しています。晩年の住まいであった飽波葦墻宮(あくなみあしがきのみや)が安堵にあったという伝承もあります。また、戦国時代には、筒井氏一族である土豪「中氏」が活躍しました。
さらに、幕末以降、天誅組に加わった国学者伴林光平と親交があった今村文吾、文吾の甥で奈良県再配置運動を推進した今村勤三、勤三の四男でBCG接種を確立し大阪大学第5代総長を務めた今村荒男、と続きます。
そして、今村荒男と親交が深かった近代陶芸の巨匠富本憲吉はこの安堵町の地で後世に残る名作の数々を生み出してきました。

 

今村 勤三
今村 勤三
今村 荒男
今村 荒男
富本 憲吉
富本 憲吉

 

 

安堵町 明治150年記念事業のサポート

明治150年

平成30年(2018年)は、明治元年(1868年)から満150年の年に当たります。これを記念し、明治以降の歩みを次世代に遺すことや、明治の精神に学び、日本の強みを再認識する機会とすべく、政府、地方公共団体と民間団体は連携して「明治150年」に向けた関連施策を推進しました。
その一環として、当公益社団法人も安堵町からの委託を受け、取り組みを行ってまいりました。

 

 

安堵町内への取り組み

2018年11月2~4日、トーク安堵カルチャーセンターにて「第32回安堵町文化祭」が開催されました。最終日の4日には、「安堵町文化講演会&小説『大和維新』トークセッション」が行われ、当公益社団法人がこれを後援しました。
この講演会はシティープライドの確立を目的に地域住民が安堵町について深く学び、新たな発見ができるものとして開催されました。
第1部では、西山厚氏(帝塚山大学文学部教授)による「法隆寺と聖徳太子」というタイトルで講演を行いました。また第2部のトークセッション「『小説 大和維新』~大和の小さな村から歴史が動いた~」では、コーディネーターを当公益社団法人の川井徳子専務理事が務め、パネリストとして植松三十里氏、吉田栄治郎氏(公益財団法人郡山城史跡・柳沢文庫保存会研究員生)が登壇されました。

 

シンポジウム
シンポジウム

 

 

安堵町外への取り組み

大和維新

安堵町を広く世の中の人々に知って頂くために、シティープロモーションとして書籍の出版を安堵町へ提案しました。
その結果、安堵町出身の偉人の一人である今村勤三を主人公とした小説『大和維新』を、『リタとマッサン』の著者で有名な歴史小説家の植松三十里氏に執筆していただきました。
また、11月11日には、明治大学リバティーホールにおいて、安堵町・明治150年記念シンポジウム「大和維新」の開催を後援しました。このシンポジウムはシティープロモーションを目的に、安堵町の強みを再認識すべく、開催されました。
第1部に先立ち、明治大学政治経済学部飯田ゼミの皆様による安堵町プロモーション動画が上映されました。
第1部の基調講演では、土屋恵一郎氏(明治大学学長で能楽プロデューサー)による基調講演「能と安堵町」が行われました。
続く第2部では、植松三十里氏(歴史小説家)、岡本彰夫氏(元春日大社権宮司、奈良県立大学客員教授)、吉田栄治郎氏(公益財団法人郡山城史跡・柳沢文庫保存会研究員)をパネリストとするパネルディスカッション「古代、中世、そして明治へ。大和の改革の普請」が行われ、コーディネーターを当公益社団法人の川井徳子専務理事が務めました。

 

飯田ゼミ
基調講演
パネルディスカッション

 

今後も安堵町の魅力を深めると共に、少しでも多くの方に興味を持っていただけるよう、今までの経験とノウハウを活かした取り組みを行っていきたいと思います。

 

 

関連サイト

【プロジェクト】安堵町 地域振興構想

今年度、さらに次年度にかけて安堵町の歴史的財産の再発掘のための調査研究を行っています。さらにその成果を生かし、観光や地域経済の活性化に結び付ける近隣の自治体との連携を模索しています。

 

地域の経済構造改革の先進事例として紹介されました

大正大学地域構想研究所が編集・発行する情報誌「地域人」第23号(2017年7月10日発行)に、高市早苗総務大臣(当時)、西本安博安堵町町長、当公益社団法人専務理事の川井徳子の巻頭鼎 談が掲載されました。
 総務省が推進した「ローカル10,000プロジェクト」に採択された奈良県安堵町の地域活性先進事業として、またノブレスグループのイノベーションマネジメント成果としての「うぶすなの郷 TOMIMOTO」の全容がわかる、8ページの巻頭特集で紹介されました。

 

 

ふるさと納税の返礼品に選定されました

 うぶすなの郷 TOMIMOTOの開業に伴い、安堵町のふるさと納税の返礼品(ペアランチ券、ディナー券、宿泊券など)のラインナップが増えました。また、期間限定の返礼品として、富本憲吉のテイカカズラ模様の風呂敷で包んだ「うぶすなの郷 TOMIMOTOのおせち」が販売されました。

 

安堵町の偉人

 安堵町(2017年10月1日現在:面積4.31平方キロメートル、人口7,374人)は、過去から多くの文化人・偉人を輩出してきた町です。古くは聖徳太子にさかのぼり、太子が斑鳩と飛鳥を馬で通った太子道、休憩のため腰掛けたと伝えられる御幸石が現存しています。晩年の住まいであった飽波葦墻宮(あくなみあしがきのみや)が安堵にあったという伝承もあります。また、戦国時代には、筒井氏一族である土豪「中氏」が活躍しました。
 さらに、幕末以降、天誅組に加わった国学者伴林光平と親交があった今村文吾、文吾の甥で奈良県再配置運動を推進した今村勤三、勤三の四男でBCG接種を確立し大阪大学第5代総長を務めた今村荒男、と続きます。
 そして、今村荒男と親交が深かった近代陶芸の巨匠富本憲吉は、この安堵の地で後世に残る名作の数々を生み出してきました。

 

伝統木造建築 伝統建造物に関連する匠の技を無形文化遺産に

当公益社団法人は、日本の伝統的建造物に関連する匠の技をユネスコ無形文化遺産に登録する運動を推進・サポートしています。

 

無形文化遺産がもたらす波及効果

 日本の原風景をかたちづくる伝統的な建築や町並み。それらをつくり、支えてきたのが伝統建築構法です。木や土のように生きている自然の素材を加工して利用する伝統的な日本建築並びに作庭、石垣建造などの精巧な技術は、我が国独自のもので、外国には例がありません。そして、これらの技術が継承されてきた背景には、自然と共に生き、自らもまた大いなる自然の一部だと感得しつつ、常に素材の特質に目を向けて技術を磨いてきた日本人の努力と英知の蓄積があります。
 しかし、これらの技術は、高度経済成長以降の産業構造の変化や日本人の価値観・生活スタイルの変化等により厳しさを増しています。建築基準法の壁や後継者不足等の問題を抱え、存亡の危機に瀕しているとも言われ、とりわけ豊かな森林資源を有し法隆寺等の伝統木造建築物が数多く存在する奈良県では、林業や伝統産業の衰退は地元経済への大きな打撃となっています。
 さて、2013年に日本の伝統的な食文化(和食)がユネスコ無形文化遺産に登録されたことで国内外に「和食ブーム」がまき起こり、関連業界に大きな経済効果をもたらしました。日本の建設業の市場規模は約50兆円です。伝統的な食文化と同様、伝統建築構法並びに伝統的な建築に関連する匠の技術がユネスコ無形文化遺産として登録されることで、日本的景観の保護、観光資源としての日本のまちづくりによる外国人観光客の増加、国内森林資源の活用による林業の再生・活性化と自然との共生による持続可能な社会の構築(SDGs)、後継者育成によるこれらの技術の保護・継承の促進等、建設(建築及び土木)や住宅産業分野を中心に「和食ブーム」にも勝る大きな経済効果と波及効果が生まれ、地域及び日本経済の創生・活性化が期待できます。

 

 

無各省庁・業界を巻き込んだ All Japan の取り組みへ

 伝統建築構法並びに伝統的な建築に関連する匠の技術のユネスコ無形文化遺産登録への活動を主導してきたのは、2014年末に梅原猛氏(哲学者)が呼びかけ人代表、中村昌生氏(京都工芸繊維大学名誉教授)を会長として発足した「伝統木造技術文化遺産準備会」です。2015年3月のキックオフフォーラム以降、「伝統構法:日本建築の匠の技をユネスコ無形文化遺産に!」というスローガンのもと、さまざまな活動を展開、当公益社団法人も同会の設立趣旨に賛同し、こうした活動をサポートしてきました。
 その一環として、6月24日、奈良春日野国際フォーラム甍〜I・RA・KA〜能楽ホールにおいて、「日本の伝統建築技術と木の文化の未来〜ユネスコ無形文化遺産登録へ〜」講演&シンポジウムを「伝統木造技術文化遺産準備会」と当公益社団法人の共同主催で開催しました。伝統木造技術文化遺産準備会長の中村昌生氏の開演挨拶、奈良県知事の荒井正吾氏の来賓挨拶で始まり、2020年東京オリンピック新国立競技場の設計者である隈研吾氏(東京大学教授、建築家)の講演「新国立競技場と和の建築」、鈴木嘉吉氏(元奈良国立文化財研究所長)、木曽功氏(千葉科学大学長、元ユネスコ全権大使)、進士五十八氏(福井県立大学長、元日本造園学会長)によるパネルディスカッション「匠の技から学び豊かな未来に」と続き、当公益社団法人の川井徳子専務理事がパネルディスカッションのコーディネーターを務めました。
 今回の講演&シンポジウムを通じ、伝統的建造物に関連する匠の技のユネスコ無形文化遺産登録への気運を高めてきました。そうした折、2018年2月に開催された無形文化遺産保護条約関係省庁連絡会議において、「伝統建築工匠の技:木造建造物を受け継ぐための伝統技術」が、2020年に登録されるユネスコ無形文化遺産(人類の無形文化遺産の代表的な一覧表)への提案案件として決定されました。しかし、その対象範囲は一部の伝統木造建築の保存・修理技術の範囲に留まっており、伝統的建造物に関連する匠の技全体をカバーするものではありません。そこで、中村昌生氏が会長を務める「一般社団法人 伝統を未来につなげる会」と当公益社団法人とが中心となり、対象範囲を広げることを要望、関連省庁や業界、政界、学会を巻き込んだAll Japanとしての活動を開始します。

 

 

東京でフォーラム開催

次年度早々には、「一般社団法人 伝統を未来につなげる会」に「伝統木造技術文化遺産準備会」を統合し、新体制にて、拡大された申請範囲での2020年(オリンピックイヤーでもある)ユネスコ無形文化遺産登録への活動をより強力に展開します。
 この活動の1つとして、2018年4月28日、明治大学アカデミーホールにおいて、「普請文化フォーラム2018」(※)を「一般社団法人 伝統を未来につなげる会」の主催、当公益社団法人の共催で開催します。中村昌生会長の開催挨拶の後、内田祥哉氏(東京大学名誉教授、建築家)の基調講演「日本建築の伝統的な価値を巡って」、千田嘉博氏(奈良大学教授、城郭考古学者)の特別講演「加藤清正の名城熊本城の大普請」を行います。続いて「伝統建築技術の継承・活用で切り拓く日本の未来」をテーマとするパネルディスカッションを、コーディネーターに後藤治氏(工学院大学理事長)、パネリストに島崎英雄氏(専門学校職藝学院オーバーマイスター)、進士五十八氏(福井県立大学長、造園学者)、小林正美氏(明治大学副学長、建築家・都市デザイナー)、飯田泰之氏(明治大学政治経済学部准教授)を招いて行います。

(※)普請とは…家を建築したり修理したりすること。建築工事。また、道・橋・水路・堤防などの土木工事。(出典『デジタル大辞泉』(小学館))

英語パフォーマンス甲子園

当公益社団法人は「英語パフォーマンス甲子園実行委員会」主催のもと、次代の青年を育成するために年に一度日本文化発祥の地・奈良で開催される、高校生が主役の大会「英語パフォーマンス甲子園」を、共催団体として活動を推進しています。

 

アイデンティティを重視「自分」を伝える

「英語パフォーマンス甲子園実行委員会」は2015年に発足し、行政(奈良県・奈良市)をオブザーバーに、内閣官房参与(当時)・元ユネスコ日本政府代表部特命全権大使の木曽功氏が顧問、帝塚山大学の岩井洋学長が委員長に就任してスタートしました。実行委員には教育関係者以外に(公社)奈良市観光協会専務などの観光関係者なども含まれています。

 開催理念には、多様な文化を認め合い異文化理解を深めて持続可能な社会づくりをめざすユネスコの理念が盛り込まれています。

 グローバル化が進展する社会においては、文化的背景を異にする多様な人々の交流が広範囲にわたって展開すると予想され、またより一層先を見通すことも困難になります。そのため、「どう生きるのか」についての自らのアイデンティティを確立し、自分の本当に伝えたいことを的確に伝え、相手の伝えたいことを的確に受け取ることで、信頼関係を築いていく必要があります。

 一方、2022年度から高校教育の現場ではアクティブラーニングに力をいれた英語教育が実施されますが、生徒一人ひとりにとっては、課題を身体ごと受け止め、楽しみながら自分で積極的に課題を解決していく新たな姿勢が必要となります。

 こうした流れを踏まえ、この大会は単に語学力やパフォーマンスのすばらしさを競う大会ではなく、何をどのように伝えるのか、異文化の相手に身体ごと伝えようとする表現力や伝達力を評価の基準としています。

 

 

奈良を中心に関西の高校が参加 プレ大会を開催

 当公益社団法人では、本実行委員会の事務局も当公益社団法人内に置くとともに、理事長も実行委員として委員会に参加することで、積極的に甲子園開催の活動を進めてきました。そして819日(土)午後、奈良市ならまちセンター市民ホールにて「英語パフォーマンス甲子園」プレ大会を開催しました。

 開催テーマは「地域文化と持続可能な社会」としました。これは、現在全ての国連加盟国が「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に取り組んでいることを踏まえ、本大会を持続可能な社会の実現に協働できる青年を育成していくひとつの機会にしたいという期待を盛り込んだものです。

 奈良県を中心に関西の高等学校9校が参加し、独創性、コンセプト、表現力、英語力、チームワークを競い合いました。一方、審査委員長に村上憲郎氏(元Google米国本社副社長兼 Google Japan 代表取締役)、審査員に吉村あき子氏(国立大学法人奈良女子大学副学長)、ガー・レイノルズ氏(京都外国語大学教授)、金子啓子氏(株式会社ベネッセホールディングス

CPO)、得能絵里子氏(株式会社アクティブラーニング副社長)に就任いただき、語学力だけで判断するのではなく、伝えるための表現力、プレゼンテーション力、日本の文化や地域についての理解など、従来の英語スピーチ大会や弁論大会では審査の対象になっていない視点も加えた審査をいただきました。

 大会は成功裏に終了し、大阪府立豊中高等学校がグランプリ校(奨学金10万円)、関西創価高等学校と関西千里国際高等部の2校が準グランプリ校(5万円)を獲得しました。また、奈良県立桜井高等学校が特別賞(しかまろくん賞)に輝きました。

 

 

本大会開催 「つながり」をキーフレーズに英語×パフォーマンスで世界に発言

2018年824日(金)午後、奈良県大和郡山市 DMG MORI やまと郡山城ホールにて開催します。大会理念は「ESD -つながる-」としました。後援は、奈良県教育委員会、大和郡山市、大和郡山市教育委員会、京都府教育委員会、滋賀県教育委員会、三重県教育委員会、公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター、公益社団法人日本ユネスコ協会連盟、ESD活動支援センターが確定しています。グランプリ、準グランプリには奨学金等を用意し、応募料、参加費ともに無料です。大会に先立ち、526日(土)には、ESD活動支援センター次長の柴尾智子氏をお迎えし、教員や地域の方々を対象とするセミナーの開催を予定しています。

安堵町プロジェクト 安堵町 地域振興構想

今年度、さらに次年度にかけて安堵町の歴史的財産の再発掘のための調査研究を行っています。さらにその成果を生かし、観光や地域経済の活性化に結びつけるための近隣の自治体との連携を模索しています。

 

当公益社団法人は平成28年度の事業として、民間シンクタンクのアルパック(地域計画建築研究所)の協力のもとで、安堵町から受託した「安堵町まちなか再生計画」をまとめました。
今年度はさらに当公益社団法人から「アート&(あんど)」という町が目指す方向性を定めた提案を行政に行いました。
そして、この提案を生かすためには、文化的資源を再発掘しつつ斑鳩、平群その他の地域と連携して広域で町づくりをしていく基本戦略と具体的なアプローチが必要なため、現在さまざま調査活動を行っています。
一方、安堵には他の市町村にはない「貴重な財産」があります。その財産を町が国や県からの助成を活かして、どのように地域の活性化に結びつけるのかの研究も始めています。

 

 

近代化に貢献した今村家の人々

安堵町の最も貴重な財産は、文化遺産と古代から続く歴史であり、水運によってもたらされた他文化の人たちとの交流によって営々と蓄積されて来た「知の集積」です。
また、安堵の自然が育んで来た「自然に学び生きる」という利害を離れて大局に立ち自らを深めていく生き方です。
総務省では2018年(平成30年)が明治元年から満150年の年に当たるため「明治150年関連施策」の推進に力を入れ、全国の自治体に公募を行っています。「明治以降の歩みを次世代に遺す」「明治の精神に学び、更に飛躍する国へ」がその趣旨です。
さらに、2021年は聖徳太子没後1400年に当たるため「聖徳太子プロジェクト」を組んで、奈良県では県内のゆかりのある市町村や府県などと連携した様々なイベントによる情報発信を実施し、地域の聖徳太子関連の歴史文化遺産活用につながる取り組みを進めています。
昨年11月には文化庁も歴史文化基本構想の策定事業の公募を行いました。対象は全国の市町村ですが、単独もしくは連携して策定することが条件で、市町村が県の担当部署を経由して文化庁へ申請することになります。
この事業は次年度以降も継続されると思われます。
一方、安堵は数多くの偉人を生んでいます。伴林光平ら明治維新の魁となった天誅組の主要メンバーらと親交があり、自らも知識人として広く知られていた今村文吾、文吾の甥で奈良県の再設置運動のリーダーだった今村勤三、彼の四男で結核治療に貢献し、医学界にいまも今村賞が引き継がれている第五代大阪大学総長の今村荒男などを輩出した今村家の近代日本の国づくりに大きく貢献した足跡が残っています。今村荒男は人間国宝第一号の富本憲吉とは旧制郡山中学時代からの友人で富本の生涯の友でした。その今村荒男の業績をもっと広く世の中の人々に知っていただく取り組みについて、当公益社団法人では安堵町に提案、協議した結果、次年度の国民文化祭の事業として取り上げられることになりました。

 

写真左/旧今村家本家(現・安堵町歴史民俗資料館) 写真右/飽波神社

 

市町村連携の鍵は学術的な調査研究に

安堵の地に関連した偉人の歴史は聖徳太子にまでさかのぼることができます。
聖徳太子が最後に住んだ飽あくなみあしがきのみや波葦墻宮は安堵にあったという伝承があります。安堵町は斑鳩と飛鳥を太子が馬で通った太子道が町内を走っていることで知られ、太子が休憩のため腰掛けたと伝えられる御幸石が現存していますが、発掘を伴う学術調査はまだ本格的に行われていません。飽波神社の由来についても調査が必要だと思われます。古文書に「飽波集団」が法隆寺に幡(ばん・旛)を納めた記録があります。飽波は渡来系の機織りの部族かもしれません。秦氏とも関わりがある可能性があります。
聖徳太子の時代、飽波評という地域がありましたが、太子の死後、大宝律令のもとでは郡へと地位が下がり、平群評が新たに誕生しています。
聖徳太子を巡ってはまだ謎も多く、他の市町村と連携していく上でも早急な学術調査とそれに基づく市町村間の調整が望まれます。

 

 

関連サイト

伝統木造建築 日本の伝統建築技術等を無形文化遺産に

当公益社団法人では、日本文化の基である「木の文化」に着目し、林業に関連する技も含めて、日本建築、作庭、築石等の「匠の技」の無形文化遺産登録を目指す活動を推進・支援しています。

 

奈良県には1993 年に我が国初のユネスコ世界文化遺産に登録された世界最古の木造建造物である法隆寺ほか多くの世界文化遺産があります。
そして、法隆寺はいまも大工の神、心技一体のシンボルである聖徳太子を祀る寺として信仰の対象になっています。
一方、これらの背景にある生きた自然の素材を加工して利用する伝統的日本建築並び作庭、石垣建造などの精巧な技術を新たなユネスコの無形文化遺産に推挙し、登録を目指す活動が始まっています。
当公益社団法人では、これらの技術や生業を未来につなげるため無形文化遺産登録を目指して活動している、2014年に発足した「伝統木造技術文化遺産準備会」の趣旨に賛同し、昨年度より同会との協力のもとで独自に活動を進めています。日本文化の源流である奈良、木の文化とともに磨かれてきた「普請の技」が失われると、継承されてきた茶の文化をはじめ礼儀、作法まで含めた日本の伝統文化そのものが廃れてしまう可能性があるからです。
「伝統木造技術文化遺産準備会」は哲学者の梅原猛氏が顧問、国立京都迎賓館の伝統的技能活用検討委員会委員長だった数奇屋建築の第一人者である中村昌生氏が会長の民間の組織で、伝統的な構法を内外に紹介し広めることによって、ユネスコの無形文化財遺産登録を目指す会です。
また、この会は登録をゴールではなく新たなスタートとして、日本の美しい原風景を残し、職人の技術や暮らしを守りつつ豊かな緑とともに生きる持続可能な社会を創出することを最終目標にして活動しています。

 

 

地元・奈良の地域活性化を目指して

奈良県は県土の約80%を森林が占める森林県で、特に吉野地方は豊かな土壌に加えて年間雨量や平均気温にも恵 まれ、年輪幅が細かく強度に優れ節の少ない日本屈指の良質材の産地として知られています。
ともすれば、樹木の伐採は環境破壊、地球温暖化につながると誤解されがちですが、若くて成長の活発な樹木ほど二酸化炭素の吸収量が多く、植林・間伐・伐採の管理されたサイクル確立が地元の林業の存続の鍵となっています。
しかし、現実は厳しく外材の輸入増加によって、国産材の価格は30年前の3分の1にまで落ち込んでいます。さらに需要の約60%を建設用材が占めていますが、間伐材などを利用した集成材や合板など低コストの利用が大半で、木材が本来持っている特質が生かされていない現実があります。
当公益社団法人としても、地元産業の活性化のためには、林業の衰退、建築関連の大工を始めとする職人の技の継承が危ぶまれている現実にどのように対処して道筋を提示できるかが、大きな課題でした。

 

省庁をまたぐ無形文化遺産登録を目指す会にも参画

2013年の和食、日本人の伝統的な食文化の無形文化遺産は国内外から注目され、多大な経済効果を生んでいます。伝統建築等にかかわる技の素晴らしさが世界に認知されることにより、生業、国内諸産業の活性化のみならず海外からの観光客増加にもつながります。
こうした観点に立脚して、「伝統木造技術文化遺産準備会」などの働きかけによって今年の2月下旬には内閣府、文化庁、国土交通省など諸省庁承諾のもとで、元文化庁長官の佐々木正峰氏が会長、哲学者の梅原猛氏が名誉顧問の全 国組織「日本の『匠の技』の保存・活用とユネスコ無形文化遺産登録を推進する会」が発足しています。また、当公益社団法人もこの会に事務局として参加しています。

 

佐々木正峰会長(左) 梅原猛顧問(中央) 中村昌生副会長(右)

 

次年度、奈良でシンポジウム開催

 次年度の2016年度には「日本『匠の技』の保存・活用とユネスコ無形文化遺産登録を推進する会」発足後の対外的な活動を、当公益社団法人と伝統木造技術文化遺産準備会の共同主催で、まず奈良から始めることが決まっています。
6月24日(土)、奈良春日野国フォーラム甍~ I・RA・KA ~に於いて、2020年東京オリンピック新国立競技場設計者の隈研吾氏を招き、「日本の伝統建築技術と木の文化の未来」という講演&シンポジウムを開催する予定です。
シンポジュウムには鈴木嘉吉氏(元奈良国立文化財研究所長)、木曽功氏(千葉科学技術大学長)、進士五十八氏(福井県立大学長)が参加、コーディネーターを当公益社団法人の川井徳子専務理事が務めます。

 

安堵町プロジェクト うぶすなの郷 TOMIMOTO

富本憲吉の息遣いを感じる風景- 美しい暮らし 豊かな時間。五感が心地よいと感じる空間

当公益社団法人は2013年11月に安堵町の旧富本憲吉記念館を取得し、運営先の企業と「芸術家・富本の創作空間を感じる宿」「寛げる宿」を目指して、企画段階から約2年間討議を重ねて来ました。
我が国の人間国宝第一号の富本憲吉の言葉に「樹を見るは陶器を見るに似たり」という含蓄の深い言葉があります。樹木の根を育てるのは、その土地の自然、歴史・風土です。デザインはもとより制作工程の細部まで見直して、自然に即し独自のスタイルを確立した富本の芸術家としての原点を大切にして、今年3月に「うぶすなの郷 TOMIMOTO」がオープンしました。
これからも、より一層深く富本憲吉の原点を大切にして、「美しい暮らし 豊かな時間。五感が心地よいと感じる空間」の提供を目指します。
なお、このポリシーが評価されたのか、オープン前から地域創生、行政の補助金活用の成功例としてマスコミに取り上げられて来ました。

 

 

うぶすなの郷 TOMIMOTO

英語パフォーマンス甲子園

当公益社団法人では、次代の青少年を育成するために、「英語パフォーマンス甲子園実行委員会」と共催で、年に一度日本文化発祥の地・奈良で高校生が主役の「英語パフォーマンス甲子園」を開催するための活動を推進しています。

 

アイデンティティを重視「自分」を伝える

「英語パフォーマンス甲子園実行委員会」は2015年に発足し、行政(奈良県・奈良市)をオブザーバーに、内閣官房参与(当時)・元ユネスコ日本政府代表部特命全権大使の木曽功氏が顧問、帝塚山大学の岩井洋学長が委員長に就任してスタートしました。実行委員には教育関係者以外に(公社)奈良市観光協会専務などの観光関係者なども含まれています。
開催理念には多様な文化を認め合い、異文化理解を深めて持続可能な社会づくりを目指すユネスコの理念が盛り込まれています。
グローバル化が進展する社会においては、文化的背景を異にする多様な人々の交流が広範囲にわたって展開すると予想され、またより一層先を見通すことも困難になります。そのため国際語である英語を話せ、自分の本当に伝えたいことを伝え、相手の伝えたいことを的確に受け取ることで、信頼関係を築いていく必要があります。
また、2022年度から高校教育の現場ではアクティブラーニングに力をいれた英語教育が実施されますが、そのためには生徒一人ひとりが課題を身体ごと受け止め、楽しみながら自分で積極的に課題を解決していく新たなアプローチが必要になります。このことから、本大会は単に語学力やパフォーマンスの素晴らしさを競う大会ではなく、何をどのように伝えるのか、異文化の相手に身体ごと伝えようとする表現力、伝達力を評価の基準としています。

 

 

海外からパフォーマーを招聘 中・高校生が観劇

当公益社団法人では、理事長も実行委員として委員会に参加、実行委員会の事務局も当公益社団法人内に置き、積極的に甲子園開催の活動を進めています。
本年度は第4回の実行委員会開催から2月25 日開催の第12 回の実行委員会まで8回の実行委員会を開き、昨年の10 月23 日(日)には奈良女子大学の協力のもと同大学の講堂に於いて、本年8月19 日(土)開催予定のプレ大会に先立ち、ドイツからプロのパフォーマーを招聘して、ドイツ発のコンテンポラリーダンス「浪人―Made in Germany」という英語劇を中・高校生と教師の方々に観劇してもらいました。
「浪人―Made in Germany」は、英語劇であると同時にヒップ・ホップ中心のダンス作品です。ニューヨーク生まれのヒップ・ホップは世界の若者を魅了してきましたが、それは言葉による表現に頼らなくても音楽やダンスで国境を超え、自らを伝えることが可能だからです。
ドイツの青年たちがドイツ語ではなく国際語の英語で演じた背景には、移民の受け入れ等によって、ドイツでは多民族化が進み自らのアイデンティティ喪失に悩む若者が多くいるからです。
公演終了後には、日本人でドイツ籍のパフォーマーを中心に今回の劇を例に取り、「自らを伝える」ことの大切さについて参加者に解説しました。

 

 

来年度のプレ大会、再来年以降の全国大会を通じ、実行委員会での懸案事項の一つに大会審査員の選定があります。
会議を重ねて交渉した結果、審査員長に村上憲郎氏(元Google 米国本社 副社長兼Google Japan 代表取締役)、 審査員に羽根拓也氏(元ハーバード大学ベストティーチャー)、ガー・レイノルズ氏(著書『プレゼンテーションZen』の著者)、金子啓子氏(ベネッセホールディングス執行役員CLO)の4氏が内定しました。語学力だけで判断するのではなく、伝えるための表現力、プレゼンテーション力、日本の文化や地域についての理解など、従来の英語スピーチ大会や弁論大会では審査の対象になっていない視点を設けました。
かつて類例のない大会を目指しています。

 

奈良を中心に関西の高校が参加 プレ大会を開催

今年8月19日(土)午後、奈良市ならまちセンター市民ホールを会場に奈良県、奈良市、(公財)ユネスコ・アジア文化センター、ESD 活動支援センターの後援のもと「英語パフォーマンス甲子園プレ大会」を開催することが確定しています。グランプリ、準グランプリには奨学金等を用意、独創性、コンセプト、表現力、英語力、チームワークを競います。応募料、参加費ともに無料です。
伝統と文化を重視し新しい取り組みにチャレンジする団体を支援している財団の助成金公募に応じ、英語パフォーマンス甲子園実行委員会として一部助成金を活用できることになりました。
プレ大会開催に先立ち、5月11日(木)には審査員でアクティブラーニングの先駆者である羽根拓也氏による教員やその他の方々が対象の研修会の開催を予定しています。7月には参加校対象の個別相談会も計画中です。